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健康診断書は就職活動でも必要なの?!

就職にあたり「健康診断書」は必要になります。既卒者の就職活動時に「健康診断書」を求められたら、どう対応したらよいか具体的なチェックポイントを押さえていきましょう。

健康診断書の指示は就職就活中いつ受けるの?合否に影響はある?

雇い入れる側が就職者に健康診断書の提出を求めるのは「労働安全衛生法」に基づく行為です。基本、合否に影響はありません。企業が採用者の健康状態を把握し管理する義務があるためです。

ただし例外はあります。ドライバー職採用者の視力が規定に満たない場合などは、仕事に支障がある・応募条件に合致しないため不採用となる可能性があります。

健康診断書の提出は、選考過程中(最終選考時)、内定後入社前などに求められます。選考過程が進んだら次のポイントをチェックしましょう。

1. 企業から提出を指示された確認内容及び質問を整理しておく

  • 提出締切日?
  • 検査実施項目?
  • 指定医療機関の有無
  • 前回の健康診断書の受入れの可否

※多くの企業では、受診より3ヶ月以内の健康診断書を求めることが多いが、
明確な指示がない場合、前回健康診断書受診日を伝え受入可能か相談することも可能

2. 現職場での健康診断書の内容

  • 本人分書類の保管場所チェック
  • 実施日(受診日)の確認
  • 企業が求める内容と合致しているか?(企業から指示後)

3. 自分の目的にあう医療機関を検索し見つけておく

  • 自分自身で病院を探し健康診断を受ける必要性が出てきた時のため
  • アクセスのしやすさ
  • 土日対応可能か(平日は現在の業務で受診難しい場合)
  • 受診可能時間/検診内容
  • 健康診断書発行時期(日数)
  • 検診費用

健康診断書でうける項目は?人間ドックと健康診断って同じ?

法律で項目は定められていますが、企業により追加項目がある場合、または入社後に健康診断を実施するため入社前には限られた一部の項目の提出で済むなど様々です。そのため指示を受けた際には内容を確認しましょう。

人間ドックも健康診断も、下図のように大きな目的は同じですが、検査数や法的義務、費用など異なる点もあります。

診断の違い

法律で定められた健康診断項目は下表の通りです。

健康診断項目

 

健康診断書は再就職の場合は現職の健康診断書って使える?

まず、選考が進んだら健康診断書提出を想定し上記情報を参考に準備を始め、そして企業より健康診断書の提出の指示を受けたら、内容確認・質問を行い行動を起こしましょう。

現職の健康診断書を持っている場合、受診日を伝え転職先企業が受入可能か確認します。受入不可の場合は、現職の業務スケジュールに受診日を組み込み、再度健診を受け健康診断書を入手しなければなりません。

健康診断書を受け取れるまでの時間は様々で即日、数日〜数週間まで幅があります。この時間の差は、血液検査によるところが大きいです。また検査内容によっては、検査手技が煩雑で時間がかかる項目もあります。

検診実施施設内で血液検査結果を出せる場合、即日入手可能なこともあります。しかし、提携先の外部検査機関に依頼している場合、時間を要する検査の場合は追加プロセスが入るため時間がかかります。

健康診断の予約時や受診時に、結果受け取り予定日を確認しましょう。早めの準備が肝心ですが、なんらかの事情で遅れそうな状況が予感されたら企業担当者へも電話/メールでホウ・レン・ソウを行い真摯に対応しましょう。

入社前健康診断は、自己負担で受ける必要があり1万円程度になります。健康診断の費用は、医療機関により設定金額が異なります(自由診療、保険の適応がない)。

しかし入社後、企業より返金される場合もありますので医療機関で領収書を取っておき入社後、健康診断費用の返金手続き方法について確認しましょう。

 

まとめ

転職時に健康診断を受ける可能性は、高い確率であります。本記事でお知らせしたように企業指示が出る前に情報を整理しておき、企業指示後は求められる内容やスケジュールを正確に把握してスマートに対応しましょう。