書類の書き入れでミスをした時には、二重線と訂正印で手直しをするのが一般的です。

誰でも文字を書くときに間違えることはありますが、この手直しの仕方を身につけておけば様々な場面で役立つでしょう。

ここでは二重線と訂正印の使い方について解説します。

すぐに読める内容となっていますので、書面への誤記の手直しの仕方がわからない人はぜひ確認してください。

二重線と訂正印で手直しするときにはどの印かんを使うの？

書面の誤記では、失敗したところに横に2本の線（二重線）を引いて訂正印を押します。

間違えた部分を直すときの印は何でもいいのかと迷う人もいるでしょう。

シャチハタは内部にインクが詰められていて、押すたびににじみ出てくるので朱肉を使う必要がありません。

社会生活の中では印かんを使うことが多く、ちょっとした認め印としてシャチハタが良く利用されています。

日頃からシャチハタをよく使っている人は、シャチハタで誤記を手直ししても問題ないと考えている人もいるかもしれません。

しかしこのシャチハタを使うのは認められていません。その理由がゴム印は時間経過とともに印影が変わることがあるためです。

シャチハタにはゴムが使用されているため、何度も使っていると印影が変形してしまうことがあります。

またインクは紫外線によって印影が薄れる心配もあり、朱肉を使わないシャチハタは公的な書類では使用を認められていない印かんです。

あなたは二重線と訂正印で手直ししても良い時と悪い時があることを知っていますか？

会社員では、普段書面に書き入れる仕事をしていない人でも、年末になれば「給与所得者の扶養控除等（異動）申告書」、「給与所得者の保険料控除申告書」、「配偶者特別控除申請書」などを作成します。

それほど難しいことではないのですが、書きなれていないために、どうしても失敗してしまう人もいるでしょう。

失敗した時には修正液を使えばいいと思う人もいるかもしれませんが、この書面では修正液の使用は認められていません。

この時の手直しでは2本の線を引いてから印を押して手直しをするようにしましょう。

不慣れな年末だけの書面への書き入れでも、手直しの仕方を知っておくだけで気楽に作成できます。

上記のような書面であればこの手直しの仕方で問題ないのですが、履歴書やエントリーシートなどでは、手直しすることがマナー違反となり、手直しをするのではなく一からやり直すのがマナーです。

1箇所なら問題ないとする考え方もありますが、履歴書によって採用・不採用が決まるため、少しでも印象を良くするためにも書き直すのが基本です。

また領収書などの金額を間違えたときにも再発行するのが原則となっています。

二重線と訂正印の修正の仕方

修正をする場合、間違えたところに2本の線を引くのはわかるけど、どこに印を押したらいいのかと悩む人も多いことでしょう。

手直しするときの印を押す場所は厳密な決まりはありません。一般的には二本の線を引いた箇所に少しかぶる程度の場所に印を押します。

二本の線を引いて印を押した後、そばに正確な言葉を書きます。

削除追加をする時には、何文字追加・削除したか分かるように書き入れて手直しをします。

印を押し間違えた時も二重線で訂正するの？

多くの人が書面に書き入れるタイミングは年末調整の時、保険の加入、借入時でしょう。

この時の書き入れるのは住所や氏名程度が多く、失敗したことはほとんどない人もいるかもしれません。

しかし捺印の時には上手く押せなかった、上下逆に押してしまったという経験をした人は多いです。

この失敗での対処法は文字の時とは違います。

捺印に失敗した時には二本の線は引かずに、失敗した捺印が分かるように少しずらして重なるように印を押します。そして、その横に改めて捺印をするのが正しい手直しの仕方です。

職場内の書類では二重線と訂正印の手直しで使う印かんに注意をしよう

一般的には、その書面で使用した実印や銀行印で手直しをしますが、職場内での書面でも同じなのかと気になる人もいるでしょう。

このケースで実印や銀行印を使ってしまうと複製される可能性も高いことから、一般的には使いません。

複製された実印や銀行印を不正利用されることで財産を失う可能性も考えられます。

はんこ屋さんでは、刑法によって複製が禁止されているため、基本的に同じ印影の印かんを作ることはありません。

ただ、近年の複製機器の精度は向上しているため、印影だけで誰でも複製することが可能になっています。

職場内での書面では手直し用のハンコを用意します。

文字を直すための印は書類によって使い分けをするようにしましょう。

まとめ

書類で書き入れるミスをした時には、手直ししたいところに二本の線を引いて印を押すのが正しい手直しの仕方です。

ただ書類によっては手直しするのは認められないケースもありますし、書類の種類によっては印を使い分けることも大切です。

正しい方法で手直ししないと契約が無効になることもあり、このようなことにならないためにも正しい方法で対応をしましょう。